統計の落とし穴

　某新聞に、WEFが発表した「男女格差報告」で日本は148カ国中118位だったとあった。記事の趣旨は、だから日本は男女平等には程遠いと言いたいのだろうが、この統計方法について、新聞社はきちんと検証したのだろうか。報告をそのまま、承ったのではないのか。
　統計の内容はくわしく書かれてはいないが、どうも女性の占める割合を単純に比較したもののように思える。例えば女性の閣僚が少ないとか、女性の社長が少ないといった、単純なデータでこのような格差を見ているとしたら、これは不十分だとしか思えない。
　例えば、ある国では女性の議員割合を法律で決めているという。これで格差が解消されたと判断するのなら、これでWEFが良しとするのなら、こんな統計は百害あって一利なしである。例えば、国会議員になりたい女性が何人いるのか。そのうちの何人が当選したのか。この割合を出して、初めて男女間の格差をみるべきではないのか。もともと、女性が希望していないのなら、その数は少なく、当然占める割合が小さくなるに決まっている。それを、無理やり押し込むのなら、人権問題ではないか。
　問題にすべきは、希望者が多く、しかも優秀な人材がそろっているにも関わらず、女性が採用されない場合にこそ、男性優先の弊害を責めるべきであって、WEFの統計にははなはだ、疑問点が多い。